書籍詳細:最低限必要なマクロ経済学

最低限必要なマクロ経済学 要点だけで完全理解

の画像の画像
  • 紙の書籍
定価:税込 2,200円(本体価格 2,000円)
在庫あり
発刊年月
2010.09
ISBN
978-4-535-55647-8
判型
A5判
ページ数
192ページ
Cコード
C3033
ジャンル
難易度
テキスト:初級

内容紹介

ギリギリ必要な知識の量にまで内容を絞り込んだ新タイプのテキスト。説明を簡潔に、不必要な数式を省き、この1冊からスタート。

目次

第1章 国民経済計算

1.1 マクロ経済学とは何か

1.2 経済主体のグループ分け

1.3 市場の種類

1.4 国内総生産(Gross Domestic Product, GDP)

1.5 国内総所得(Gross Domestic Income, GDI)

1.6 国内総支出(Gross Domestic Expenditure, GDE)

1.7 三面等価の原則

1.8 国民総生産(Gross National Product, GNP)

1.9 「純」概念と狭義の国民所得

1.10 GDP デフレーター(GDP Deflator)

1.11 国民経済計算確報

1.12 練習問題



第2章 消費と貯蓄

2.1 可処分所得

2.2 ケインズ型消費関数

2.3 ケインズ型貯蓄関数

2.4 財・サービスの総供給 Ys と総需要 Yd

2.5 IS バランス

2.6 貯蓄のパラドックス

2.7 練習問題



第3章 国民所得の決定と有効需要

3.1 政府部門を考慮する場合の財・サービスの総供給 Ys と総需要 Yd

3.2 政府部門を考慮する場合の均衡国民所得Y*とISバランス

3.3 均衡国民所得の増加・減少要因

3.4 有効需要

3.5 練習問題



第4章 乗数分析

4.1 乗数理論

4.2 乗数効果

4.3 政府支出乗数

4.4 租税乗数

4.5 均衡予算乗数

4.6 練習問題



第5章 投資の限界効率と利子率

5.1 割引現在価値

5.2 投資の供給価格と需要価格

5.3 投資の限界効率

5.4 総投資の限界効率表

5.5 投資関数

5.6 インフレ期待とリスクプレミアムの投資への影響

5.7 練習問題



第6章 貨幣、債券、利子率と流動性選好

6.1 貨幣

6.2 資料準備預金制度における準備率 Reserve Requirement Ratios

6.3 資料日本銀行勘定 Bank of Japan Accounts:負債および純資産(億円)

6.4 中央銀行負債としての貨幣

6.5 中央銀行の金融政策と乗数効果

6.6 債券

6.7 利子率

6.8 コンソル債

6.9 将来利子率の不確実性と流動性選好

6.10 練習問題



第7章 流動性関数とその性質

7.1 流動性選好(貨幣保有)動機

7.2 流動性関数

7.3 流動性の罠

7.4 ワルラス法則

7.5 練習問題



第8章 IS-LM 分析

8.1 財・サービス市場の均衡と IS 曲線

8.2 IS 曲線の性質

8.3 貨幣市場の均衡化プロセス

8.4 貨幣市場の均衡と LM 曲線

8.5 LM 曲線の性質

8.6 財・サービス市場と貨幣市場の同時均衡

8.7 練習問題



第9章 総需要管理政策

9.1 財政政策

9.2 金融政策

9.3 投資の利子弾力性

9.4 貨幣需要の利子弾力性

9.5 利子弾力性と財政・金融政策の有効性

9.6 練習問題



第10章 労働市場

10.1 物価が一定の場合の労働市場

10.2 有効需要の原理

10.3 練習問題



第11章 AD-AS分析

11.1 総供給曲線 AS

11.2 古典派の総供給曲線(AS 曲線)

11.3 ケインズの総供給曲線(AS 曲線)

11.4 総需要曲線(AD 曲線)

11.5 総需要管理政策と AD 曲線のシフト

11.6 AD-AS 分析

11.7 練習問題



第12章 国際マクロ経済学

12.1 国際収支統計

12.2 平成21年8月10日財務省報道発表

12.3 国際収支の推移

12.4 外国為替

12.5 外国為替市場

12.6 固定為替相場制と変動為替相場制

12.7 為替レートの決定理論

12.8 貿易収支の決定理論

12.9 完全雇用小国の国際収支決定理論

12.10 外国貿易乗数

12.11 BP 曲線

12.12 練習問題



第13章 マンデル・フレミングモデル

13.1 資本移動が完全自由な場合(変動相場制の場合)

13.2 資本移動が完全自由な場合(固定相場制の場合)

13.3 資本移動がない場合(変動相場制の場合)

13.4 資本移動がない場合(固定相場制の場合)

13.5 練習問題



第14章 まとめ



付録A 問題の解答

付録B 索引